事業案内

建物の所有者等は、建築物や建築設備の規模に応じて、法律により建築物環境衛生管理技術者や電気主任技術者、ボイラー技士、高圧ガス製造保安責任者などの資格取得者を行政官庁に届け出ることが定められています。多様な有資格者を擁する当社では、この業務をサポートいたします。

建物設備は、建物の機能を維持するのに欠かせないことから、常に安定稼働が求められるとともに、何らかの問題が発生することもあります。当社では、相談窓口としてお客さまセンターを開設。24時間365日、お客さまからのさまざまなご相談に対応しています。

建物設備が万一トラブル等の際には、できるだけ素早い対応が重要なことは言うまでもありません。当社では、電気や空調、給排水衛生、消防設備など建物設備全般にかかわる多くの協力会社を擁し、万一のときもスピーディに対応いたします。

多くの人々が行き交う駅ビルや商業施設では、いつ誰が突然のケガや病気に襲われるかわかりません。当社では、管理している施設の利用者さまや共に働く仲間の命を守るため、全社員が普通救命講習を修了しております。